ライバルを丸裸に！競合調査のやり方とメリットについて解説

新しいサービスや事業を始めるとき、同業他社やライバル企業をチェックすることは当然ですよね。

しかし、どのようにやっていいか分からない。何をポイントに進めるべきなのか…。

そのように競合の調査を行うにあたって、リサーチなどやり方に迷うビジネスパーソンも少なくないようです。

今回のこの記事では競合調査の概要を説明したうえで、競合の調査をする際に使えるフレームワーク、そして競合調査をすることのメリットとデメリットについてお伝えします。

競合調査はなぜ必要？

競合調査とは？

競合調査とは競合他社の販売戦略やサービスを調査し、自社と比較分析することです。競合分析とも言われますが、市場調査とは分けて考えられています。

競合調査の必要性とは？

ライバル企業の調査は闇雲に行うのではなく、正しい流れに則って行うことが大切です。

商品やサービスが売れる背景には様々な要因が絡んでいます。競合企業や自社を多方面から分析していくことで、新たな対策が見えてきます。

他社との差別化を図り、自社の強みを活かすために大切なのが競合調査なのです。

 

競合調査と市場調査の違い

競合調査と市場調査は似て非なるものです。

端的にいうと、競合調査はライバル企業など競合に位置する企業の商品やサービスに対しての調査や分析しますが、市場調査は市場や顧客のニーズなどを拾い上げて新たに作り出す商品やサービス開発に活かすために行います。

競合調査と市場調査は、リサーチ方法や手段も違います。競合調査の場合は、競合に位置する企業や対象などターゲットを細かく絞り行います。しかし市場調査では、インターネットや街頭アンケートなど無作為にされることが一般的です。

競合調査のメリットとデメリット

競合調査にはメリットとデメリットがあり、競合調査を効果的に行うために認識しておく必要があります。

競合調査のメリット

競合調査には以下のようなメリットがあります。

・他社を知ることで自社の強みが分かる

・自社を客観的にみることで、強みを生かした戦略を立てることができる

・伸びているライバル企業を参考にすることで最新のトレンドを知ることができる

・これからライバルになりそうな同業他社を発見する機会になる

単に目立っている競合他社だけではなく、リサーチをきっかけに新規参入者などの発見になるのも競合調査の大きなメリットです。

競合調査のデメリット

一方で、競合調査のデメリットも存在します。

・競合調査は人件費や時間などのコストがかかる

・時間をかけて調査や分析したものがまとめ終わった頃にはすでに通用しなくなっていることがある

市場の流れはとても早く、今流行っているものが1か月後にはすでに古いものになることが少なくありません。どの商品やサービスを対象に競合調査を行うかによって変わってきますが、競合調査にはスピードも必要です。

競合調査の具体的方法

競合調査の基本的な流れ

• 調査目的を明らかにする

自社の課題の中でも何を対象に競合調査を行うのか？をはっきりさせる必要があります。とりあえず全体の売り上げをあげるために、同業他社の状況を探ってみよう！ではうまくいきませんし、正しい競合調査はできません。

商品サービスの改良なのか、販売戦略なのかなど、調査目的を決めることが競合調査を行うための第1ステップになります。

• 調査対象を決める

その自社の課題に対して強い企業を調査するのか？弱い企業を調整するのか？

さらに今伸びている企業なのか？参入したての企業なのか？

そのように理由を明確にしたうえで調査対象の企業を5社前後、多くても10社程度に絞りましょう。

ちなみに私の場合、自社と同じ小規模かつ専門ジャンルに特化した会社を選びリサーチしました。

• 仮説を立てる

仮説を立てずに進めていくと、本来の目的からずれた調査になる可能性があります。

調査対象を決めたら、自社の強みと弱み、課題を洗い出します。そして、調査対象企業はなぜ○○に強いのか、もしくは弱いのか？と仮説分析していきます。そのうえで「これに必要な情報、データを集めよう」「ここを深堀して調査すべきだ」と競合調査で何をすべきが明確になります。

• 調査(実査)

実際に調査することを実査といいます。

仮説を立て終わったら、その仮説が正しいか実際に調査を始めましょう。

調査の方法は、競合調査対象の企業へ直接訪問やネットでリサーチ、そしてプロである調査会社へ委託する方法が考えられます。

現在では発売直後の新商品や新サービスでも、ネットですぐに口コミやレビュー情報を得ることが可能です。消費者の生の情報であることが多いため、現在では直接訪問して調査はせずにネットリサーチのみで競合調査をする企業も増えています。

• 自社の強みを洗い出す

実査が終わったら、事前に立てた仮説と検証していきます。

仮説との違いも確認しながら、自社の強みを分析結果から拾い上げてまとめます。

基本的なフレームワーク3つ

◆ 4C分析

自社のサービスがなぜ選ばれているのかを４つの視点で客観的に分析します。

・顧客にとっての価値(Customer Value)

・顧客にかかる負担(Customer Cost)

・顧客にとっての利便性(Convenience)

・顧客と企業間のコミュニケーション(Communication)

以上のように顧客目線で分析を行うのが4Ｃ分析ですが、自社目線で行う手法のフレームワークに4Ｐ分析というものもあります。4Ｐ分析は自社の製品やサービスを売り出す際のマーケティング手法として用いられます。

 

◆ SWOT分析

	プラス面	マイナス面
内部 環境	Strong 強み	Weakness 弱み
外部 環境	Opportunity 機会	Threat 脅威

SWOT分析はライバル企業と自社をそれぞれ内部的要因と外部的要因に分けて考えます。

たとえば、飲食店にとって清潔感は必須と考えることが一般的です。しかし下町で昔からやっている大衆食堂などでは少し汚れた部分があったとしても年期が入って良い感じに思うこともありませんか？

そのように一見弱みと感じることが自社の強みになる場合もあるのです。

ライバル企業と自社を内部からと外部から分析し、「強み」「弱み」「機会」そして「脅威」を見出すためのフレームワークがこのSWOT分析です。

 

◆ 5フォース分析

競合の要因となる5つの脅威を洗い出すフレームワークを5フォースと呼びます。

上記でご紹介した4Ｃ分析が顧客目線、SWOT分析がライバル企業と自社の内部外部を分析するものだったのに対して、5フォース分析は自社を取り巻く環境を明らかにしていきます。

A.競合

B.商品やサービスの代替品

C.新規参入者

D.売り手(自社製品の仕入れ先)の交渉力

E.買い手(商品を購入する顧客)の交渉力

 

5つの状況を把握し分析していきます。例えば、新規参入者が増えているようであれば、これから飽和状態になり買い手市場の交渉力が強くなり価格の低下が考えられますし、ほかの要因と合わせて分析すれば、これからまだ伸びる市場であることが明らかになるかもしれません。

そのように競争要因を分析するためにつくられたフレームワークが5フォース分析です。

 

上記のほかにもバリューチェーン分析や3Ｃ分析など競合調査につかえるフレームワークは様々です。

自社の製品やサービスの競合調査にあったものを活用しましょう。

まとめ

市場の変化が大きい現代。流行りやニーズは1か月もたたずに変わっていきます。

その変化を早めにキャッチし、自社の商品やサービスも柔軟に変えていくことがライバル企業に勝ち、業界で生き残るために大切です。

競合調査を行うための様々な分析ツールがあるので、それらを活用して自社でやってみるのも良いですし、プロである調査会社に外注するのも良いでしょう。競合調査を外注する際は、自社が取り扱う商品やサービスと同ジャンルの調査を行った経験のある調査会社へ依頼しましょう。