テレワーク中は監視すべき？生産性を上げる方法とともに解説

新型コロナウイルス対策の一環や働き方改革推進の流れに伴い、

オフィスに出勤せずに働くテレワークを導入する企業が増加しています。

テレワークは企業と社員ともにメリットもありますが、

企業としては社員がきちんと働いているか気になるところです。

そこでテレワークでも業務をしっかりこなしているかどうか、監視すべきか迷っている方もいるでしょう。

本記事ではテレワークのメリットやデメリットを説明しつつ、

社員を監視すべきかどうかについて解説します。

各社に合った施策を検討していきましょう。

テレワークのメリット

まずはテレワークのメリットはどういうものがあるのか解説していきます。

テレワークメリット　生産性向上

オフィスでの勤務では、業務をしていても電話がかかってきたり、話しかけられたりと、なかなか集中しづらい面もあります。テレワークでは不意に直接話しかけられることもないため、業務に集中できるでしょう。
会議や商談もネット上ですることになりますので、会議室や商談の場への移動時間が削減され、効率化につながります。

テレワークのメリット　コスト削減

テレワークにより、コスト削減も期待できます。

例えば、社員の交通費や出張費用といった移動に関する費用や、オフィスの賃貸料、電気代、空調費用、電子化による印刷費用などが削減対象として挙げられます。

業務効率化により、残業代が減ることもあるでしょう。

ただし、テレワークを導入する際に、ITツールを導入したり、

セキュリティ強化のための費用が発生したりすることがあります。

コスト削減を目的とする際には、しっかりと採算性を検証しましょう。

テレワークのメリット　ワークライフバランス

テレワークにより、社員のワークライフバンスの向上も図ることができます。

代表的なものとして、オフィスに出勤しなくてすむことが挙げられます。

通勤時間分を自分の時間に充当することができたり、

満員電車のストレスから解放されたりする効果が期待できます。

テレワークのデメリット

テレワークのデメリット　コミュニケーション不足

テレワークでは、コミュニケーション不足となってしまうことがあります。

オフィスに出社していれば相手の様子を直接見られるので、

雑談や仕事についても密なコミュニケーションが可能です。

一方テレワークでは相手の様子が分かりづらいため業務連絡のみとなってしまうことがあります。

コミュニケーションの悪化は結果として会社の風土が悪くなってしまったり、

組織をまたいだ業務の停滞や社員のストレス増大につながったりすることもあるでしょう。

テレワークのデメリット　本業がおろそかになる

テレワークでは上司による監視の目が少ないため社員側がこっそりと副業や起業をし、

会社から離れていってしまうことがあります。

監視の目がゆるくなることから社員は業務時間中に副業に取り組んでしまうということもありえます。

社員が副業を優先してしまい本業に支障が出てしまうと、会社としては大きな損失となるでしょう。

就業規則で副業禁止を定めることを検討してみてもよいかもしれません。

テレワークのデメリット　勤怠管理が困難

企業に対しては、社員の労働時間の管理が義務付けられています。

しかし、テレワークでは通常管理者は社員の様子を直接見ることができず

またタイムカードなどもないため、勤怠管理が困難となります。

しっかりと客観的に労働時間を管理できる仕組みが必要といえます。

テレワークで社員を監視すべきか？

会社側としてテレワーク中の社員を監視する場合のメリットとデメリットについて解説します。

テレワークで社員を監視するメリット

テレワークで社員を監視することで、会社としては業務内容の管理や把握がしやすいというメリットがあります。

特に監視ツールを活用することで随時知りたい情報がわかり、

情報共有もしやすくなります。

また、サービス残業や深夜にこっそり働くといった過剰労働の抑制効果も期待できます。

セキュリティ面としても情報漏洩や不正アクセスの防止も可能でしょう。

一方社員としては監視されることにより適度な緊張感により仕事ができ、

生産性向上につながります。

テレワークで社員を監視するデメリット

社員を監視すると社員側としては過剰なストレスを感じることがあります。

「監視されている」と感じながら気持ちよく働ける人はあまりいないでしょう。

テレワークで社員を監視する際にはメリットとデメリット両方をきちんと把握し、

社員に負担になりすぎない配慮をする必要があります。

テレワークで生産性を上げる方法

テレワークでは生産性向上が期待できますが、

単にテレワークをするだけでは思った以上の効果は見込めません。

テレワークで生産性を上げる方法について解説していきます。

勤怠管理の仕組みを整える

テレワークを行う際には、適正な勤怠管理を行うことが課題といえます。

社員が出社しないため勤務状況を目視で確認できませんし、

不正が行われるリスクもあります。

効率的に行うために、勤怠管理システムのツールを検討するなど、仕組みを整える必要があるでしょう。

コミュニケーションを取れる環境作り

テレワークを導入すると、コミュニケーションがとりづらくなることがあります。

コミュニケーション不足の対策として定期的に電話やメールをすることや、

ツールを検討してみてもよいでしょう。

ZoomやTeamsといった空間共有ツールは離れていても常時画面を接続することで、

お互いの状況把握が簡単です。

テレワークでは「今忙しいのかな」と気を使い電話がしづらいこともありますが、

Zおおｍなどのツールを使えばコミュニケーション不足解消につながるでしょう。

業務時間ではなく成果物で評価する

適正な評価は社員にとっては働くモチベーションにつながる重要な要素です。

テレワークにおいても、もちろん適正に評価する必要があります。

ポイントは業務時間ではなく、成果物で評価するという点です。

テレワークでは業務時間が把握しづらいため業務時間に応じた評価ではなく、

成果物を基準とすべきです。

まとめ

テレワーク中の勤務状況を監視することで会社は社員の管理を強化することができ、

生産性向上につながることもあるといったようにメリットも期待できます。

一方で社員の気持ちといったデメリットもあります。

導入に際してはしっかりと事前に検討し、不安要素を解決してから判断しましょう。