従業員の離職率を下げる方法　４選

従業員の定着率でお悩みの経営者・人事担当の者様へ

こんなお悩みありませんか？

• せっかく育てた従業員がすぐに辞めてしまった
• 優秀な社員に長く働いて欲しい
• 採用→離職→採用→離職でいつまでも従業員が定着しない
• 辞めた社員の穴埋めで採用コストがバカにならない・・・

この記事ではコストを極力かけずに従業員の定着率を上げる方法紹介いたします。
ぜひ最後までご覧ください。

社員A「社長、ちょっと話があります。実は・・・・」　ドキｯｯ

社員が神妙な顔をして「相談したいことがある」と言ってきたら、ビクっとなってしまいませんか？
相談内容を聞いてみると案の定、「辞めたい」という話・・・。

◆一人前に育ったと思った途端、辞めてしまうなんて！
◆さぁ！これから稼いでもらうぞ！という時期に突然、辞めてしまう社員
◆辞めるだけでなく同業他社に転職してしまう社員

こんなことが続出すれば会社としてはたまったもんではありません。
採用した人材が１～２年ですぐに辞めてしまうと、穴埋めのために追加で人を採用しなければなりません。社員の「採用→退職→採用→退職」を繰り返すと優秀な人材が育つこともなく、採用コスト＆育成コストなどの固定費も増加してしまいます。

従業員の定着率を上げることは会社の業績UPにつながるだけでなく、採用コストなどの固定費削減にも直結する重大事項です。

今回は「従業員の定着率UP」と「早期離職防止」の方法を紹介します。

社員の定着率を上げる方法 ４選

①給料を上げる、休みを増やす・・・△

【メリット】即効性がある、単純作業の仕事においては効果大
【デメリット】固定費が激増
給料を上げたり休みを増やすことは単純作業の短期アルバイトなどにおいては非常に効果的です。しかし長期的に社員のモチベーションを維持することには不向きです。高い給料や休暇の多さで「応募者を釣る」と、同じ労働条件を既存社員にも提供する必要がありますので、とにかく固定費が激増してしまいます。「カネ＆休み」の多さをアピールするとカネと休みにしか興味がない人材が集まりやすくなります。こういった人材は会社への定着率が低く、より高い報酬を出す他社にあっという間に転職してしまいます。

②個人同士を（過剰に）競争させない・・・○

【メリット】社員同士の連帯感が生まれる　ノウハウや成功体験の共有が出来る
【デメリット】インセンティブが欲しい社員はモチベーションが低下する、
成果主義やインセンティブ制の導入すれば「とにかく稼ぎたい」社員は短期的なやる気UPに繋がります。しかし、会社全体を通してみると成果主義は大きな弊害を伴うケースが多くあります。
例えば、社員同士を競わせると同僚は「仲間」ではなく「敵」となります。また上司にとって部下は「育てる対象」ではなく「将来の敵」となります。結果として社員同士で助け合ったり、成功体験を共有したり、ノウハウを共有するという機会が消滅することにつながります。ギスギスした人間関係が社内に広がると退職する社員も増えてしまいます。会社を辞める原因の50％は社内の人間関係です。社内の人間関係を良好に保つには社員同士を過剰に競争させるような制度は見直しの余地ありといえます。

③人間関係のつながりを強める　従業員に裁量権を与える・・・○

【メリット】社員の離職率が下がる　コストなし　すぐできる
【デメリット】社長や管理職に忍耐力が求められる
社長や管理職が部下に「労い」を行う。お世辞ではなく「本当に助かったこと」をシンプルに助かったと伝えることが有効です。人が退職する理由のダントツトップ（およそ50％）が職場の人間関係の悪化です。逆に人間関係が良好であれば多少のデメリット（待遇が他社より劣るなど）があっても、会社への満足度は高まり、人材の定着率がUPするといえます。
普段の業務の中で「本当に業務上助かったこと」を上司が部下に労うということをコツコツと続けるだけでOK

④企業型確定拠出年金制度（以下、企業型DC）を導入する・・・◎

社員の定着率UP、早期離職防止の秘策として企業型DCは効果的です。企業型DCの性質上、制度導入した会社で長く働けば働くほど、自分の退職金が積み上がっていきます。
さらに毎月の拠出額が明確なため、従業員はいくら退職金がもえらえるか？ということも把握することができます。

例えば・・・

• 「１０年働けば最低でも〇〇〇万円は退職金がもらえる」
• 「２０年働くと〇〇〇〇万円は退職金が入るな」
• 「この会社で働くことは悪くないな・・・」
• 「転職しても退職金があるかどうかもわからないし、あっても具体的にいくら貰えるかなんて聞きにくいし・・」

といった具合に企業型DCを導入することで従業員の定着率UPに効果的です。
また、企業型DCは従業員の定着率UPという効果だけでなく、様々な付加価値を生み出します。

企業型DCの付加価値とは？

• 既存社員のやる気UP
• 転職者へのアピール
• 会社の社保負担軽減
• 役社員個人の社保・税金負担軽減、
• 福利厚生の充実

など社員の定着率を上げるだけでなく導入メリットが多種多様となっております。

企業型DCの導入事例

「安心して長く勤めてほしい」「モチベーションアップにも」そんな思いから導入を決定　WEBサービス制作のB社

退職金制度が未整備ながらも事業拡大に伴い社員を増員予定のB社は、既存社員にも新たに入社した社員にも安心して長く勤めて欲しいという思いから企業型DC制度の導入を決定。

社員のやる気の高さは会社の成長に大きく影響します。勢いがあり、成長している会社の社員はモチベーションが高く、社内の雰囲気も明るくなっています。
一方で無気力な人材が多い会社は雰囲気が暗く、愚痴が多くなり会社の業績も低迷しがちです。社内の雰囲気が暗いと、新入社員や転職者は「この会社は大丈夫だろうか？」「まずい会社に入ってしまったかも・・」と感じてしまい、せっかく採用した人材がすぐに辞めてしまうことにも繋がります。

導入効果　お金の面で将来の不安が減った！

SBIベネフィットシステムズが提供する企業型DCは社員のモチベーションUPのために効果的です。

中小企業で企業型DCを導入していれば「うちの会社は退職金制度や福利厚生を整えるぐらい安定した良い会社なんだ」と、従業員の満足度向上にも非常に効果的だった、と反響が寄せられています。

大企業であれば「退職金制度・家賃補助・各種福利厚生制度」などが非常に充実しており、大企業に務める社員は将来・老後に向けて資産形成を行いやすい環境が整っています。

一方で中小企業では上記のような退職金制度・福利厚生制度などは未整備な場合が多く、社員は次のような漠然とした不安を抱えています。

• 「自分はこの会社で働いていて大丈夫なのだろうか」
• 「家族を養っていけるだけの給料がもえらえるだろうか」
• 「自分が老後、苦労しないだけの資産を作っていくことは出来るだろうか」

このような状況では仕事に本腰が入らず、社員は常に「次の会社」「他にもっと労働条件がいい会社」を探しています。

企業型DCの導入によって「安心して長く働ける会社」に自社を成長させることで、従業員のやる気UPやモチベーション維持に直結します。

社員のやる気UPの手段としてぜひ企業型DCを導入してください！

企業型DCの導入支援及び保守なら杉山綜合財務管理

杉山綜合財務管理はSBIベネフィットシステムズ（SBIグループ）と提携し企業型DCの導入支援及び保守を専門としている会社です。　企業型DCとは？　制度FAQ