求人広告の反応を上げる方法 ６選

こんなお悩みがありませんか？

• 事業拡大のため人を増やしたい
• 求人広告を出しても全く問い合わせがない・・・・
• 出来るだけコストをかけずに人を採用したい
• 求人広告の予算を増やしても問い合わせがない

この記事ではコストをかけずに効果的に求人広告を上げる方法をご紹介します。

広告予算を増やしたら、増えたのは〇〇だった！

コロナ禍で人手不足が若干緩和されておりますが、団塊世代の大量退職や少子化により日本は慢性的な人手不足が続いています。総務省統計局の発表によると、2019年時点での日本の総人口は9年連続で減少しており、労働人口も1950年以降最低の数値を示しています。

求人広告を出したところ、あまりにも広告の反響がないので思い切って予算を増やしたところ・・

「増えたのは、他の求人情報誌の営業マンからのセールス電話だった！」

なんていう笑えない話が聞こえてくるぐらいです。

大金を広告予算につぎ込む前にぜひこの記事を読んで下さい。
ちょとした工夫を行うことでコストを増やさずに求人広告の反響を上げる方法をご紹介します。

求人広告の反応を上げる方法６選

①広告費を増やす ・・・・×

【メリット】求職者の目につきやすい。短期的な人材補充には効果的
【デメリット】採用コストが大幅に増加する
予算を増やして大々的に求人を出したとしても、即入れ食い状態となって求人問い合わせの電話が鳴り止まない・・・というケースに発展することは稀です。
求人広告が求職者の目に入るようになったとしても、給料・福利厚生面で大手企業に近い条件をオファーできなければ反響に繋がらないケースが非常に多いです。

②高給＆高待遇（福利厚生）にする・・・・△

【メリット】求職者への訴求力が高まる
【デメリット】固定費の増加、既存社員が不公平感を感じる
高給や休みの多さなどでアピールすると「カネ・休み」にしか興味がない人が集まりやすくなります。高給＆高待遇で訴求した求人広告から採用した人材は他に良い待遇の仕事が見つかればすぐに辞めてしまうため、採用できたとしても定着率が低くなります。
人材の回転（採用→退職→採用→退職）が早ければ採用コストが慢性的に増加してしまうという負のスパイラルに。

※※短期的な人材補充が目的であれば高給で求人オファーを出すことは効果的です。

③ターゲットとエリアを絞って広告を出す・・・・○

近年、働くことに対する意識の変化が起きています。高給＆高福利厚生よりも働き方や人間関係を重視する人が増加傾向です。

• スキルアップにつながる
• 人間関係がギスギスしていない
• 自宅から近い
• 安心して長く働ける会社（成果主義じゃないほうがいい）

上記のような労働条件を優先して仕事を探す人が年代問わず増加しています。特に首都圏の場合は長時間通勤（片道９０分以上）から脱したいというニーズは根強くあります。
自社近郊に地域を絞って求人チラシをポスティングしたり、ネット印刷会社を利用して求人チラシを配布するなどの方法で効果を上げている事例が多数あります。
ラクスルなどのネット印刷会社を使えば自社近隣に絞ってコストを抑えて求人チラシを配布することができます。

④女性に絞って求人を出す・・・○

男性だけでなく子育て世代の女性にあえてターゲットを絞って求人を行うという方法もあります。
子育て世代の女性は高賃金よりも働きやすさを重視する傾向にあります。
過去に就業経験があり優秀なキャリアウーマンであったにも関わらず結婚＆出産で離職している女性は多数います。
中途採用ならばあえて、女性に絞ったほうが優秀な人材を採用できる可能性が高い傾向にあります。
ただ、受け入れるには以下のように柔軟な職場環境に整える必要があります。

子育て世代の女性が求める職場環境

• 長く働ける会社
• アットホームな雰囲気
• 女性が既に働いている職場
• 学校行事に合わせた就業時間

⑤会社の内部をHPやSNSで発信し、自社HPやSNSで直接求人を募る・・・○

【メリット】コストがかからない、会社の雰囲気や社長の人柄に惹かれた人材が集まりやすい、定着率が高い、
【デメリット】即効性がないため急ぎの人材補充には向かない、定期的な情報発信が必要

• 社長の人柄で決めた
• 会社の雰囲気が良さそうだったから
• 働く従業員が笑顔だったから
• スキルアップできそうだから
• 従業員のブログを読むと楽しそうな職場だったから

上記のような理由で会社を選んだ人材は入社後もモチベーションが高く、定着率も高いという特徴があります。必ずしも給料の高さや休みの多さなどで人材を「釣る」必要はないということがわかります。

⑥企業型確定拠出年金制度（以下、企業型DC）を導入する・・・◎

企業型DCを導入することでコストを抑えて退職金制度・福利厚生制度を整えることができます。
企業型DCとは？　　制度FAQ
「企業型DC制度を整えている会社である」という事が求人広告を出す際の目玉になり、求職者への訴求力UPに効果的です。
導入コストは軽微であり、制度導入による会社負担分の社会保険料削減効果で導入・維持管理コストをカバーできることも多々あります。

企業型DC導入の効果は「求人広告の反応が上がる」ということだけでなく、様々な付加価値を生み出します。

企業型DC導入で多くの付加価値が生まれます

• 退職金制度として（福利厚生の充実）
• 法人負担分の社会保険料削減
• 加入者個人の住民税・所得税を削減
• 求人広告の目玉に
• 既存社員のモチベーションUP
• 社員の金融リテラシー向上

導入事例

保険代理店A社（従業員数１５名以下）は中途採用の社員が多い保険代理店業を営む会社です。社員が財産であるとの社長の考えから福利厚生制度を整えることを検討。会社の成長には優秀な新規人材を確保し、また社員が長く働き続けられる環境を整備しようという考えのもと企業型DCの導入を決定。

企業型DCは新規採用を行う際に大きなアピール材料になります。
企業型DCを導入している会社＝「経営が安定しており従業員の福利厚生を整えるだけの余裕がある会社」という印象を外部に与えることが出来ます。

福利厚生制度や退職金制度を整えるということは従業員の生活、従業員の家族、従業員の未来（老後）について会社側（経営者）が真剣に考えているということの裏返しでもあります。
新規人材だけでなく既存社員の満足度向上＆定着率UPにもつながります。 

導入効果　転職者への訴求力UP！

•  転職者へのアピール材料になった
• ２０代～４０代の既存社員のモチベーションも上がった

転職者にとって福利厚生制度は企業選びの重要なファクターです。
企業型DCは優秀な人材に退職金制度として確定拠出年金制度が完備されていることをアピールできます。

求人広告の反応をアップさせる手段としてぜひ企業型DC制度を導入してください。
新規採用者だけでなく既存社員へのカンフル剤としても効果的です。

企業型DCの導入支援及び保守なら杉山綜合財務管理

杉山綜合財務管理はSBIベネフィットシステムズ（SBIグループ）と提携し企業型DCの導入支援及び保守を専門としている会社です。　企業型DCとは？　制度FAQ

下記サービスをご用意しております。

企業型DCセミナー（無料）

企業型DCの制度概要を説明するセミナーです。「いますぐ導入は考えていないけども、検討はしている」という企業様でもOKです。企業型DC制度の全体像を短時間（１時間程度）で理解・把握することが出来ますので情報収集としてもご利用いただけます。対面形式だけでなくWEB会議での開催も可能伊です。

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